どーも、斉藤です。
ビットコインを始めとした仮想通貨熱がスゴク、投資とかもしたことの無い人達を巻き込んで市場が過熱しています。
ただ、気を付けなければならないのは、何の情報も持たずにそうした市場に乗り込んでしまうと、詐欺師や情報強者の養分になりかねないので注意が必要です。
そこで、今回は今更ビットコインとか仮想通貨とか聞けないよ！っていう方のために、仮想通貨とはいったい何なのか？その仕組みや稼ぎ方などについて、わかりやすく解説をしていきます。
ちなみに、私とかはすでに仮想通貨での報酬とかあったりしており、仮想通貨決済の仕組みなどを理解していないと、今後、喰いっぱぐれる可能性もあります。
起業家・経営者の方を始め、個人事業主の方は特に理解をしておく必要がありわけです。
お好きな見出しからお読みできます。
ビットコインやアルトコインなどの仮想通貨とはいったい何なのか？
通貨というとなんだか難しく感じてしまうかもしれませんが、大まかに図に表すと、上の図のようなくくりになっています。
法定通貨や代替通貨など、ちょっと難しい言葉を使っているので、それぞれ説明をしていきます。
法廷通貨（フィアット）と代替通貨（電子マネー）の関係とは
上の図を見てもらえればわかるかと思いますが、私たちが一般的に使っている円やドルなどの法廷通貨（フィアット Fiat Currency）のくくりの中に代替通貨の電子マネーが存在しています。
この電子マネーは何かというと、suicaやicoca、nanaco、Edyなど、スマホやカードに日本円をデーター化して入れたモノになります。
そのため、お金の代わりとして、両替をすることなく駅の改札やコンビニでも使えます。1円なら1円分のお金としてデータとしてチャージされているわけです。
また、コンビニで使えるという観点からすると、Tポイントなども代替通貨になります。ポイントで日本円と同じように商品を購入することができますよね？
つまり、『電子マネーとは法廷通貨（日本円など）をデータ化したもの』と考えてください。
代替通貨の仮想通貨（暗号通貨）とは
一方で、代替通貨の中に仮想通貨（海外では暗号通貨と言われています）が存在しており、ビットコインをはじめ、リップルやイーサリアム、ライトコインなどがあります。
これらは日本円のような法定通貨をデータ化したものではなく、独自に存在している通貨になります。
円、ドル、ポンド、ユーロ、ビットコイン、リップル・・・のような感じで独立して存在していますが、決定的に異なるのは、ビットコインなどの仮想通貨が国が管理をしていない通貨だということです。
ちなみにビットコイン以外の仮想通貨のことをアルトコイン（オルトコイン=オルタナティブコイン）と言います。
法定通貨と異なる仮想通貨の仕組み
円やドルなどの法定通貨は、その名の通り法律で定めた通貨なので、国やEUなどの中央管理の通貨になっています。
これはどういうことかというと、国の後ろ盾により信用があり、何かの危機の時には、国でお金を刷ったりして管理することができるということです。
例えば、311の東北震災のときなどは、日銀の為替介入があり、1ドル77円台から80円台にまで押し上げました。
余りにも法定通貨が不安定な場合、経済が回らなくなるため、中央管理をするわけです。
今日が大根１本100円で、明日が1本200円、明後日が1本50円では、買い物なんてできなくなりますよね？そんなことにならないように、法定通貨は中央で管理をしているわけです。
しかし、仮想通貨の場合は分散型管理（後ほど説明をします。）となっているので、中央管理をしていません（しているモノもあるかも）。そのため、1日で10万円とか値動きしたりするわけです。
1日に10万円値動きのする通貨なんて、商売をしている人からすれば怖くて使えません。そのため、現在は仮想通貨の多くが実体がなく投機（デイトレードなど）の対象でしかなかったりするわけです。
このあたりの仮想通貨の解説で池上彰さんの解説が相変わらずわかりやすかったのでご覧ください。
【動画あり】池上彰が仮想通貨をわかりやすく解説
2014年の頃の動画となり、マウントゴックスの経営破たんの話や1ビットコイン4万円の頃の話です（笑）
「あの頃に持っておけば良かったー！」とならないように、お金に余裕のある方はアルトコイン（オルトコイン）を適当に持っておくと良いかもしれません。
しかし、「よし！仮想通貨を購入するぞ！！」と思い立っても、取引所や販売所などの登録ができていなければ、仮想通貨を手に入れることはできませんし、また、何かの報酬やプレゼントなどでも仮想通貨をもらうことがあるので、無料で開設できるうちに登録をしておくことをオススメします。
各社5分ほどで解説完了できます。
大手取引所bitFlyerのビットコインのわかりやすい解説動画がありましたので、コチラもご覧ください。
通貨の中央管理と分散管理の違い
すでにお話をしたように、円やドルなどの法定通貨は中央管理となっているので、万が一、国が潰れてしまったり、信用がなくなったりした場合、その通貨は紙くず同然になります。
例えば、2009年のジンバブエ共和国では、ハイパー・インフレ（大根1本が1億円になる感じ）によってジンバブエ・ドルの価値がなくなってしまい、100兆円ジンバブエ・ドル紙幣が発行されたりして、結局、自国通貨の廃止をしています。
廃止をしたお金を持っていても、それはもう紙クズでしかありません。
円のような安定した法定通貨となりうるのは、安定した国の政治であったり、日銀がしっかり管理していたりといった、大きな信頼があってこそ成り立つわけです。
しかし、今後、日本円がどうなるのか？なんていうことは言い切れないので、資産家の方はドルやユーロ、不動産、株式などで資産を持っているわけです。
そこに仮想通貨が割り込んできたのが現在の状況です。
では、ビットコインなどの分散管理はどういう仕組みなのかというと、法定通貨のように、どこかが一元管理をしているのではなく、多数のコンピューターで形成されたネットワークで公開管理されています。
特定のサーバーではなく、ネットワークに参加をしているパソコン同士で管理する仕組みをＰ２Ｐ（ピアツーピア）ネットワークと呼びます。
一元管理をしているわけではないので、国が潰れても仕組みが残っていれば仮想通貨として存続するわけです。
しかし、国が潰れなくてもＰ2Ｐネットワークの仕組みをハッキングされてしまったら仮想通貨として価値がなくなる（信用がなくなる）のでは？といった疑問が出てくるのですが、そうしたハッキングが今のところ不可能とされているのがブロックチェーンになります。
仮想通貨（暗号通貨）ブロックチェーンの仕組み
ブロックチェーンは『公開取引台帳』と呼ばれており、ビットコインの取引履歴が書き込まれたデータベースになっています。
ナカモトサトシ（日本人なのか何人なのかは謎）が発表したビットコイン構想の中でも、このブロックチェーンの技術が非常に画期的であったため、仮想通貨が身近なものになったといえます。
では、このブロックチェーンがいったいどんな技術なのか、簡単に説明をすると、『全ての取引履歴の集合体』のことで、コレが全世界に公開されているため、ハッキング（クラッキング）がほぼ不可能とされています。
例えば、上のＤの分部をハッカー（クラッカー）が改ざんしようとすると、データがチェーン状になっているので、Ｄの取引の前のＣを改ざんしなければなりません。しかし、Ｃを改ざんするには、その前のＢの取引を改ざんしないとならず、しかも、これら全部のデータが公開されているので、ほぼハッキングは不可能と言われています。
そのため、仮想通貨での使用よりも、そのハッキングされないところから、不動産の登記簿や戸籍などに役立てることができるのでは？と考えられています。
現に医療関係のカルテなどに応用をしようとしている企業も出てきています。
仮想通貨を使うメリットはあるのか？
また、Ｐ２Ｐネットワークにより、個人間での仮想通貨のやり取りが可能なところも魅力です。
日本国内でも誰かにお金を支払うときは、銀行口座間でやり取りをしていましたが、仮想通貨の場合は個人間でのやり取りが可能です。そのため、高額な銀行手数料も必要ありません。
日本からアメリカへの送金も、円からドルに換えること必要もないので無駄な経費を払わずに済みます。
こうして考えてみると、仮想通貨の仕組み自体は素晴らしく、すぐにでも仮想通貨に移行したほうが良いのでは？と思いますが、個人事業主では手を出しづらい大きな理由があります。
それが、価格が安定していないということ。
ＩＢＭやAmazon、ビックカメラなど、大企業が仮想通貨への参入をしていますが、個人事業主やスモールビジネスの経営者の方などは、仮想通貨での決済はまだ厳しい状態です。
内部留保（貯金）の多い企業であれば、仮想通貨でホールドしておけばよいですが、一般的な企業であれば、円やドルに変えなければ生活できません。
例えば、1BTC（ビットコイン）=100万円の時、1BTCで仕入れた商品が2BTCで売れたとします。
2BTC（200万円）ー1BTC（100万円）＝１BTC（100万円）利益
本来、100万円の利益になるはずが、円に換えるときに1ビットコイン30万円になっていたら…
仕入れが１BTC（100万円）ー１BTC(30万円)＝－70万円
あっと言う間に赤字になってしまう可能性があるわけです。
結局はまだまだ、投機の対象でしかないので、そうなってくると、いかに正しい情報・正しいと思われる情報を誰よりも持っているかが大切になるわけです。
仮想通貨での稼ぎ方各種
とはいえ、技術の発展・仮想通貨の浸透を指をくわえて待っていたら、ビジネスチャンス・投資チャンスを逃してしまいます。
上の池上彰さんの動画の時のように、1ビットコインが4万円のときに投資をしておけば…なんて悔やまれてしまうわけです。
ということで、ココからは仮想通貨での稼ぎ方についてお話をしていきたいと思います。
マイニングで稼ぐ
上の動画でも出てきたマイニングですが、そもそもマイニングっていったい何かというと、本当に仮想通貨を掘るのではなくて、かつてのゴールドラッシュのときのように金を掘ることに例えてマイニングと読んでいます。
簡単に説明をすると、世界中の高性能なコンピューターが、適当な値の計算競いながらを解き合い、その値探しに成功をした場合にビットコインで報酬が支払われるというモノになります。
このマイニング作業は、ブロックチェーンでお話した各ブロックに対して行われ、求められた値は、そのブロックごとに記録されチェーン状につながれていきます。
そのため、ハッカーが改ざんをしようとしても、世界中の高性能なコンピューターが求めた値の数珠つなぎを全て解いていかなくてはならないため、仮想通貨の改ざんが実質的に不可能になっているわけです。
高性能なパソコンの機能を提供する代わりに、仮想通貨を報酬としてもらえるので、価格が合えば莫大な利益につながることもあります。
トレードで稼ぐ
仮想通貨は通貨なので、トレード（通貨通しでの価格差）によって稼ぐことができます。FXと同じ原理ですね。
個人的には初心者の方は、仮想通貨の値動きが激しいので、ガチホ（長期ホールド）する方が稼げるとは思いますが、昔ほど保有していたからと言って10倍、20倍になることはほとんどないです。
また、FXと違うのが、TwitterなどのSNSの情報でかなり値動きするというところ。
そのため、初心者の方が何の知識もなく参入をしても、ほとんどマグレでしか勝つことができないのでは？と思います。最低限のトレードの知識を持っていなければ、市場の養分になるので注意してください。
ICOで稼ぐ
個人的に好きなのがICOで稼ぐ方法です。ICOとはInitial Coin Offeringの略で、未公開株に投資をするIPO（Initial Public Offering）投資の仮想通貨版だと思ってください。
IPOの場合は上場できそうな企業に未公開株としてお金を投資するのですが、ICOの場合は未公開の仮想通貨でお金を投資します。
株式の場合は金融庁の指示のもと、証券会社とのやりとりがあったりとイロイロと制約があるのですが、ICOの場合は今のところ規制が少ないというかほとんどありません。
そのため、海外からの投資もあったりで、莫大な金額を集めることができ、さらに上場できた場合は保有している仮想通貨が10倍100倍と増える可能性があります。
ただし、気を付けなければならないのは、規制がほとんどないため、ICO詐欺が横行しています。
出回っている90％は詐欺だと思って良いです。ですので、今後国の規制が入るのでは？と考えられます。
IPOと同じで当たれば莫大な金額に化ける可能性がありますが、外れるとゼロになる可能性もあるので、投資する際は十分にビジネスモデルを精査してから投資するようにしましょう。
個人的には、ほったらかしで出来る投資なので、起業家・経営者の方にはオススメです。
アフィリエイトで稼ぐ
おそらく、コレが一番リスクなく稼げる方法かと思います。
例えばICOとかでコレから広めたい仮想通貨などは、紹介をすることでその仮想通貨をもらうことができたりします。
また、トレードの記事を書いたりしてブログを作成し、Google Adsense広告などで収益を上げることも可能です。
Google Adsenseとは↑のような広告です。
2018年6月からGoogleは仮想通貨やICO関連の広告の提携を取りやめるとのことですが、この発表を受けて逆に参入する人が減り収益が上がるのでは？とも思っています。
あとは仮想通貨取引所の案件を紹介することでアフィリエイト報酬をもらうことができますが、そのためには取引所に登録をしなければなりません。
ただし、気を付けてほしいのは、しっかりと利用してみたりして、本当にオススメできる取引所だけを紹介するようにしましょう。
オススメの取引所 5分で登録できます。
bitFlyer
Zaif
GMO
アフィリエイトに関して詳しく知りたい方は無料メール講座をしているので、文末から登録を。
3ヶ月で月収10万円ぐらいは稼げるようになるかと思います。そして、稼いだお金を仮想通貨投資などに回すとイイ感じですね。
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